ハウスメーカー耐震対策調査
地震大国日本は阪神大震災以後も新潟地震など大きな地震が頻繁に発生しています。国も新築住宅の耐震基準を見直し現在の基準で建てられた新築住宅はかなりの揺れにも耐えられる基準となっています。
しかし、既存住宅や中古住宅については何の基準もなく、施主自ら耐震補強工事などを行うぐらいしかありません。地域によっては、耐震補強工事に対して補助金を出す自治体もあります。
耐震、免震、制震の違い
積水ハイムの
「耐震性能シュミレーションガイド」
ハウスメーカーの住宅展示場や、メーカーのカタログには耐震構造や耐震住宅などの言葉が並んでいます。一方免震や制震という言葉もよく聞きます。「耐震」「免震」「制震」は、よく似た言葉ですが、厳密には区別して使われています。
皆さんもカタログなどを見るときには注意してご覧ください。
耐震、免震、制震言葉の定義
- 耐震住宅とは
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耐震住宅とは、構造用合板、金具、テープなどを使って壁などを補強し建物全体の強度を高め、地震の揺れに強い住宅をいいます。
耐震方式によっては、一度目の強い揺れに対して強度を保てても、二度目は強度が落ちることがあります。強い地震にあった後は住宅補修などの費用が発生します。 - 免震住宅とは
- 免震住宅とは、住宅の基礎と建物の間に免震装置（ローラーやゴム）を挟んだり、屋上に免震装置などを置いて地震の揺れを抑えたり、揺れを建物に伝えない装置を備えた住宅です。揺れそのものが小さくなるので、建物だけでなく家財の被害も抑えられます。ただし、設置費用が高く、強い地盤が必要などの条件があります。
- 制震住宅とは
- 制震住宅とは、ダンパーなどの装置を用いて地震エネルギーを吸収して揺れを軽減する装置を備えた住宅をいいます。免震住宅よりも設置費用が安く、耐震住宅のように一度の強い揺れでも壊れにくく、数回の揺れに対しても耐震強度が落ちないなどの特徴があります。
各ハウスメーカー地震対策住宅は
このサイトで紹介しているハウスメーカーはどのメーカーも耐震性能を謳った住宅を発売しています。免震装置をオプションで追加できるハウスメーカーもあります。
高層住宅や商業ビルでは免震装置を備えた建物も増えてきましたが、戸建て住宅では耐震住宅がほとんどです。戸建て住宅最新モデルに制震構造を標準モデルに搭載するハウスメーカーもあらわれています。
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WASEDA ＆ HSI方式の評価は
耐震住宅や大規模な免震装置は大手ハウスメーカーの独断場ですが、既存住宅へ後から設置できる耐震装置や制震装置は大手メーカーもなかなか手がでないようです。そんな中、早稲田大学創造理工学部の曽田五月也教授が木造住宅用の制震装置を開発しました。
この装置は、ダンパー（衝撃吸収装置）を梁と柱にハの字状に斜めにわたし、柱・梁の接合を強めると同時に、地震の揺れを吸収する仕組みです。曽田教授はこの制震装置をハウジング・ソリューションズと共同で製品化を行いました。
WASEDA Univ.& HSI式免震装置の特徴
- 価格が安い
- 通常住宅に耐震補強工事を行うと２００万円程度はかかるといわれますが、HSI式免震装置では床面積１００平方メートルの一戸建てで４０～７０本のダンパーを設置しても、総額で３０万～５０万円程度に収まるそうです。
- 既存住宅への設置が可能
- この制震ダンパーは取り付けも簡単で、金具を介してビスで柱・梁に止めるだけで済むそうです。ただ、既存住宅の場合は、壁などをはがす工事は別途必要ですね。
- 評価はこれから
- 早稲田大学の曽田教授とハウジング・ソリューションズが共同開発した制震装置は２００７年８月から販売開始されました。格安価格で引き合いは多いらしいですが、果たして市場でどれくらい普及するのか、評価はこれからですね。
WASEDA Univ.& HSI式免震装置の詳細は次のサイトを参照ください。
早稲田大学 曽田研究室
HSI (株)ハウジング・ソリューションズ